結婚後に配偶者は帯同できるか｜海外駐在員の婚活で先に確認しておきたいこと

こんにちは、インターナショナルマリッジの鈴木です。

海外にお住まいの方の婚活で、交際が進んだ段階で必ず出てくる話があります。結婚したあと、配偶者は任地に一緒に住めるのかという点です。

ここは会社の規程やお相手のお仕事の事情が絡むため、後回しにすると交際が止まってしまうことがあります。この記事では、どの段階で何を確認しておけばよいかを整理します。

なお、具体的な可否はお勤め先ごとに異なります。ここに書いたことは一般的な整理であり、最終的にはご自身で人事部にご確認ください。

帯同の可否は、まず会社の規程で決まる

配偶者が任地に同行できるかどうかは、お勤め先の海外勤務規程で定められているのが通常です。

確認しておきたいのは、おおむね次の点です。

この四点は、交際を始める前に調べておいて損はありません。お相手から聞かれたときに即答できるかどうかで、話の進み方が変わります。「確認してみます」が続くと、先が見えないという印象になってしまいます。

国によっては、配偶者の滞在資格の手続きに数か月を要することもあります。この点もあわせてご確認ください。

お相手が仕事を続けたい場合

ここが一番難しい部分です。

お相手にお仕事がある場合、帯同するということは、その仕事を辞めるか、休職するか、あるいは別居を選ぶかという話になります。どれを選ぶかはお二人の問題ですが、選択肢があること自体は早めに共有しておくべきです。

実際には、次のような形がありました。

どちらが良いということではありません。ただ、後者を選ぶのであれば、離れて暮らす期間がどのくらいになるかを最初に合意しておく必要があります。ここが曖昧なまま時間だけが過ぎると、お相手の側に不安が残ります。

お相手の立場から見た考え方は海外駐在員の男性との結婚を望まれる女性の方へにまとめています。

結婚から帯同までには時間差がある

見落とされがちなのが、ご結婚の日と、一緒に住み始める日が同じではないということです。

婚姻届を出してから、会社への届け出、滞在資格の手続き、住居の変更、お相手の退職や引き継ぎと、いくつもの段取りが入ります。数か月単位で間が空くことは珍しくありません。

ですから、ご結婚の時期を決めるときは、その先の「いつから一緒に住めるか」まで合わせて考えることをおすすめします。ここをお二人で共有しておくと、待つ期間があっても気持ちが揺れにくくなります。

どの段階で話すか

最初のお見合いで持ち出す必要はありません。初対面で生活設計の細部を詰めるのは、どなたにとっても重い話です。

当社では、交際が始まり、数回お会いした段階でお伝えすることが多いです。お相手にも生活がありますので、真剣に考えていただくためには、早すぎず遅すぎない時期があります。

いつ、どう切り出すかは、お相手のご事情によって変わります。担当のカウンセラーにご相談いただければ、間に入ってお伝えすることもできます。こうした話を当事者だけで進めなくてよいことは、結婚相談所をお使いいただく利点の一つです。

ご活動の流れはご成婚までの流れにまとめています。

まとめ

当社は海外駐在員・海外在住者のための結婚相談所として、ご成婚のあとの生活まで含めてご相談をお受けしています。帯同の見通しが立たないという段階でも構いませんので、無料相談でお聞かせください。